2010年代のアメリカでは、以降の文化史に大きな影響を与えそうな変化が起こっています。まだまだその影響範囲を相応の形で見積もれる段階にはないのですが。
この本によれば2010年頃よりウォール街からアルゴリズム取引関連エンジニアの大量流出が始まり、それに有名な「Occupy Wall Street運動（2011年）」が続いたのだといいます。
流出した人材はほとんどそのままそっくりBig Data業界に流入。統計データに現れる規模で起こった変化だから尋常じゃありません。そして…
社会進出を目指す女性に厳しい舞台として、ウォール街が選ばれたのには理由がある。金と権力がすべて－。そもそも、印象の悪い業界なのだ。
映画「エクイティ」では、企業の内部情報が利益相反のある銀行内の他部門に漏洩（ろうえい）され、同情報は取引先の投資家に耳打ちされる。いずれも違法行為なのだが、検察官は起訴を諦め、収入増を目指して、民間に転職してしまう。
ウォール街の大物投資家として知られるレオン・クーパーマン氏が年初に、民主党候補のヒラリー・クリントン前国務長官が主催した資金集め集会に参加して、「これ以上、ウォール街を批判するのはやめてほしい」と進言したが、クリントン氏は耳を貸さなかったという。
クリントン氏の判断は正しかった。１９日に実施したニューヨークの予備選では、投票所での世論調査で、民主党支持者の６割、共和党支持者の５割が、「ウォール街は経済社会を害する」と回答した。
ニューヨーク市立大では技術者が最近集まり「ブロック・チェーン」と呼ばれる最新技術を市民相手に解説した。ブロック・チェーンはデジタル社会の信用保証制度で、暗号を用いて取引履歴を記録するデータベース。仮想通貨などに使われている。
ブロック・チェーンをはじめとする金融技術への投資額は昨年で２００億ドルと過去２年で５倍に増えたが、その本質は「ウォール街殺し」である。ブロック・チェーンの場合はネット上での財産権移転を可能にするので、不動産登記から資金決済まで応用範囲が幅広く、既存の金融サービスを侵食する。
技術革新や規制強化の波にのまれて、米銀が今月発表した決算は散々な内容で、ネット上では、「ざまあみろ」といった書き込みが相次いだ。米国では「『嫌われるウォール街』という社会現象」（資産運用業のサイモン・ラック氏）が根づいてしまった。
HFT（High Frequency Trading）事故に巻き込まれる事への忌避感が高まったせいとも、ただ単に金融業界におけるエンジニアの待遇が急激に悪化したせいともいわれてますね。
確実に何かが進行してる…それだけは確かです。
はてさて我々はどちらに向かって漂流しているやら…
