宗教改革を発端に新教陣営と旧教陣営の軍事衝突として始まった三十年戦争（Dreißigjähriger Krieg、1618年〜1648年）。その到達点ともいうべき「ヴェストファーレン体制（Westphalian sovereignty、17世紀〜18世紀）」において最終勝者となったのは謎の「ゴート起源説」を携えて途中から乱入してきたスェーデン王国と、旧教国ながら新教陣営に参加したフランス絶対王政だったのです。確かにこれではもう宗教戦争は続けられません。
ゴート起源説 - Wikipedia
歴史のその時点ではイングランドと帝政ロシアが参加していません。しかしやがて「バルト海の覇者」の称号はスェーデンから帝政ロシアに推移し、第2次百年戦争（英Second Hundred Years' War、仏Seconde guerre de Cent Ans, 1689年〜1815年） を通じて大英帝国がフランス絶対王政の影響力を駆逐して「大西洋の覇者」の座を獲得。
かくして19世紀に入るとユーラシア大陸の覇権を巡る「グレート・ゲームの時代（1813年〜1907年）」が始まったという訳です。
グレート・ゲーム（The Great Game、1813年〜1907年） - Wikipedia
中央アジアの覇権を巡るイギリス帝国とロシア帝国の敵対関係・戦略的抗争を指す。
イギリス東インド会社の一員であったアーサー・コノリが1840年にヘンリー・ローリンソン少佐にあてた手紙の中ではじめて中央アジアをめぐる情報戦をチェスになぞらえ命名したとされる。後に「ジャングル・ブック」で知られる事になるイギリスの作家ラドヤード・キップリングの小説「少年キム（1901年）」により広く使われるようになり、なかば歴史用語として定着した。第1期のグレート・ゲームは、一般にほぼ1813年から1907年の英露協商までの期間を指し、狭義には、グレート・ゲームとは専らこの時期の英露によるアフガニスタンを巡る抗争を指す。この時期の英露抗争は中央アジアからインド洋を目指すロシアの南下と、インドの征服事業を進めた英国との間で争奪ポイントとなったアフガニスタンにおいて争われた。
第1期の抗争が頂点に達したのは日露戦争当時であり、この戦争はロシアの国内体制を動揺させてロシア第一革命を惹起し、双方は英露協商によってゲームを一時中断した。
同時に、香港・上海に拠点を得て海上から清朝を侵食した英国と、シベリアに鉄道を敷設して満洲から清朝を侵食し始めたロシアとの競争が、中国・朝鮮・日本といった現地の各勢力を巻き込んで争われた極東において進行していた。
3番目の抗争地点として、チベットが浮上する可能性があった。中央アジア・新疆（東トルキスタン）・モンゴル経由でチベットを目指したロシアと、ネパールを駒としてチベットに侵攻したイギリスの間で抗争が発生する気配があったが、チベット自体の利用価値が低く英国はそれ以上の関与を放棄し、英露協商においてチベットへの清朝の宗主権を英露が尊重することで抗争は終結した。その後、1913年にロシア勢力下で中国（中華民国）からの独立を目指したモンゴルとチベットの間でチベット・モンゴル相互承認条約（蒙蔵条約）が締結されたが、ロシア・ソ連ともに中国との関係をより重視していたため、それ以上のチベットへの関与は為されず、第2期になるとソ連は中国のチベット再征服を支援したのである。
英露協商（英Anglo-Russian Entente、露Англо-русское соглашение、1907年） - Wikipedia
イラン、アフガニスタン、チベットにおける大英帝国と帝政ロシアの勢力範囲を決定。これによりイギリスとロシアは対立関係が解消し、露仏同盟、英仏協商と合わせて三国協商（英仏露協商）が成立。
- ペルシア（イラン）に関する協定…北部をロシア、南部をイギリスの勢力範囲として、両国の勢力下におかれない中立地帯も設定した。カージャール朝の独立を尊重することと、この地域における機会均等も確認された。
- アフガニスタンに関する協定…アフガニスタンがイギリスの勢力圏であることと、それをロシアが尊重することを確認した。ただし、イギリスのアフガニスタン支配は平和的意義（ロシアと敵対しない）のもとに行われることになった。
- チベットに関する協定…チベットに対する領土保全・内政不干渉を確認し、清の宗主権を両国が承認した。
経緯
- 南下政策を推進していた当時のロシアにとって、その対象となる地域は大きく三つあった。ただし極東からの南下に関しては、1905年の日露戦争敗北によって頓挫しているため、残された二つの選択肢はペルシア（イラン）・アフガニスタンからの南下か、バルカン・小アジアからの南下であった。当時の外務大臣であったアレクサンドル・イズヴォリスキーは、このうち海路（ボスフォラス・ダーダネルス両海峡）からの南下を戦略的に重視する立場をとっていた。
- 1906年より、イズヴォリスキー外相と駐露英国大使サー・アーサー・ニコルソンの間で交渉が行われ、1907年8月31日、サンクトペテルブルクにて英露協商が成立した。
アーサー・ニコルソン (初代カーノック男爵) - Wikipedia
これによって、既に成立していた露仏同盟、英仏協商とあわせ、三国協商が成立した。イギリスがこの協約を成立させたことは、暗にロシアのバルカン半島への南下を、自国の国益に反しない範囲で容認するものであり、ドイツの3B政策や汎ゲルマン主義を牽制する狙いもあったとされる。
こうして欧州情勢は日露戦争以前の英・露仏・独墺伊の三勢力が鼎立していた状況から、英仏露の三国協商と独墺伊の三国同盟の対立へと向かっていき、大英帝国は仮想敵国を日露戦争の敗北により国力が疲弊したロシアからドイツに切り替え、ドイツはイギリスとの建艦競争を拡大していく訳ですが…
①世界史を「主権国家」すなわち「十分な火力を備えた常備軍を中央集権的官僚制の徴税によって賄う体制同士の勢力拮抗の変遷」として見ようとする場合、まず突き当たるのが「アビニョン虜囚時代における教皇の領主化やイタリア・ルネサンス期における近代人の精神を宿した君主達の出現」「ポルトガルのアフリカ十字軍派遣が西回りインド航路開拓に至る冒険商人達の奮闘」「こうした異なる流れの接点に現れた神聖ローマ皇帝とフランス国王の対峙図式」といった14世紀から16世紀にかけての歴史展開が当時の「教皇VS皇帝」「新教VS旧教」といった対峙図式の中に完全に埋め込まれてしまっているという問題だったりする。
- 実際「主権国家」すなわち「十分な火力を備えた常備軍を中央集権的官僚制の徴税によって賄う体制」登場の片鱗は、同時代のオスマン帝国やムガル帝国の軍制ばかりか（火器保有数だけに限って注目すればオスマン帝国のそれに匹敵した）戦国時代日本や（部族間紛争をポルトガル奴隷商人に利用された）アフリカ西海岸においてすら見受けられるのである。
- 問題は「十分な火力を備えた常備軍の維持費は馬鹿にならない」という現実にどう対処したか。ポルトガルは戦力維持に失敗して没落、スペインは新大陸から略奪してくる金銀で賄おうとしてハイパーインフレを引き起こしてしまい、戦国時代日本やアフリカ西海岸においては「火器や火薬や砲弾と戦争奴隷の交換」が見受けられた。「中央集権的官僚制の徴税で賄う」以外の方法はそれぞれ何かしらの問題を抱えており、やがて淘汰されていくが地域によってはその時期がずいぶん後までズレ込んでしまったのだった。
- 18世紀末に入ると欧州でさらにそれぞれの主権国家で国民皆兵制の採用が始まり、伝統的に「領主が領土と領民を全人格的に代表する農本主義的権威体制」を維持してきた地域の経済的脱落が一層激しくなる。
②さらに欧州史はその後も第一次世界大戦（1914年〜1918年）に至るまでの戦争を「大陸王族間の利害関係の一致と衝突の図式の変遷」という形で執拗に描き続ける。
- 皮肉にも実際、幕末期の日本人が目にした欧米人の姿は全くそうは映らなかった。「隙あらば相手国を植民地化しようとする捕食動物」といった風に見えていたのである。
- そしてそうした欧州を模倣しようとする姿勢が大日本帝国において最も悪い形で現れたのがシベリア出兵期だったとされている。
③この時期までに日本は良い意味でも悪い意味でも「大英帝国のパートナー」として国際協調社会の一員となっており、そのせいで（漁夫の利を得て第一次世界大戦特需のみを貪り、その惨禍から免れた）「大成金」アメリカと並ぶ「小成金」と目されるに至る。
- しかも第一次世界大戦参戦を通じてサイパンを獲得した「小成金」大日本帝国は、グアムを領有する「大成金」アメリカと領土を隣接する展開を迎えたのである。ある意味歴史のこの時点において既に太平洋戦争は準備されていとも。
- しかも大日本帝国は三国干渉（1895年）に引き続き山東半島獲得に失敗。この事が国民感情の悪化につながっていく。
1895年（明治28年）4月23日にフランス、ドイツ帝国、ロシア帝国の三国が日本に対して行った勧告である。日本と清の間で結ばれた下関条約に基づき日本に割譲された遼東半島を清に返還することを求める内容だった。
勧告の主旨は「日本による遼東半島所有は、清国の首都北京を脅かすだけでなく、朝鮮の独立を有名無実にし、極東の平和の妨げとなる。従って、半島領有の放棄を勧告し誠実な友好の意を表する」という内容であった。日清戦争と欧州列強日清戦争中、日本の勝利が間近に迫ると、列強も事の重大性を認識するに至り、干渉を考え始める。主導国はロシアであったが、ドイツの参加がなければ干渉が実現しなかったとも言われる。西にドイツの脅威を控えていたロシアは、ドイツの干渉参加により東に深入りしやすくなったからである。
さらに下関条約で遼東半島の割譲を日本が要求していることを知った列強は衝撃を受けた。列強は清朝の衰退に乗じて「清国の分割」を進めてきたが、清国内の抵抗を危惧してその動きは未だ緩慢なものであり、戦争による賠償で得たイギリス領香港を例外として、露骨な領有権要求は差し控えてきたからである。だが、日本の要求はこの列強間の「暗黙の了解」を無意味にするものであり、さらに清朝が渤海を挟んで直隷（現在の河北省）と向かい合った遼東半島を失うことで、その政治的権威が失墜して国内の政情が不安定になるような事態の発生は、各国の対清政策を根底から揺るがせるものであった。 そこでドイツやロシアは自国の対清政策を維持するために、この日本の要求を容認できないと考えたのである。
講和会議の過程で日本は清に対して、開市・開港場での製造業従事権を要求していたものの、日本にはそれを実現させるだけの資金的裏づけがなかった。そこで日本は、秘かにイギリスに対してのみ、この要求の事実を打ち明けて共同経営の誘いを行っていた。これが他の列強に知られたため、この話に与れなかったドイツやロシア、フランスの姿勢をさらに硬化させることになった。- ロシアの思惑…サンクトペテルブルクにはイギリス・フランス・ドイツの資本が押し寄せ、そこで防戦を強いられていた。その一方で極東進出のために不凍港が必要であり、南下政策を取り満州における権益拡大をはかっていた。だから遼東半島を日本に奪われることで南満州の海への出口を失うことを恐れ、日本の満州進出阻止を目論んだのである。当初、日本が朝鮮の独立を尊重するならば、遼東半島は日本に割譲されてもよいと考えたが、セルゲイ・ヴィッテの登場により極東に艦隊を派遣するなど干渉に乗り出した。それで同じく清の分割に関心をもつイギリス、フランス、ドイツの3国に提唱し、仏・独の賛成を得て3国による勧告を行った。そして総理大臣の李鴻章へ50万ルーブル、副総理の張蔭桓へ25万ルーブルの賄賂を与え、1896年に秘密協定である李鴻章－ロバノフ協定を結び、1898年、遼東半島南端に東アジアにおける第2の不凍港となる旅順と大連の租借に成功する。さらには万里の長城以北と満州に勢力圏を拡大し、極東への野心を現実化していった。
＊かくして日露戦争における旅順争奪戦が準備される展開に。
- ドイツの思惑…開戦初期は極東に対し消極的であったが、戦局の推移や列強の動向の変化により、極東に自国の拠点を得る機会が到来したと認識するようになった。4月6日の時点では講和条件に異議なしと日本に伝えたが、首相ホーエンローエや外相マーシャルは列強との共同行為を提案し、最終的に、元駐清公使マックス・フォン・ブラントの意見書（4月8日）を皇帝ヴィルヘルム2世が受け入れて、ロシアと共に干渉することになった、とされているが最近の研究では、むしろ三国干渉を主導した立場だったことがわかっている。前述の意見書によると、ロシアとの共同行為は、恩を感じた清国から艦隊や貯炭所の割譲または租借ができる唯一の可能性を与えるものである、と認識されているが、ドイツの参加理由は、露仏の接近を妨害することとロシアの注意を東に向けて欧州における脅威を減らすことが真の目的である。ヴィルヘルム2世は自身が皇帝に即位した後に真っ先に当時外相で三帝同盟を維持していたビスマルクを罷免しており、その後、ロシアからの同盟更新の打診を断った。これはドイツ帝国の西ヨーロッパでの領土拡張とドイツ自身の極東への野心に基づいており、その結果として露仏同盟が結ばれてドイツ帝国が露仏同盟に挟み撃ちされる危険性が生じたため、ロシアの目を極東に向けさせる目的があった。また皇帝が主張した黄禍論にも基づいているが、これは黄色人種の脅威を高らかに謳うことで三国干渉にフランスも巻き込んでしまおうとする意図もあった。 ちなみにこういった陰謀を行なったためヴィルヘルム2世はアメリカ大統領のセオドア・ルーズベルトから煙のようにあっという間に消えてしまう陰謀を好む、という意味で「パイプドリーマー」という渾名を付けられている。そして1897年に宣教師殺害を理由に膠州湾を占領、翌年には租借。この動きに便乗する形で1899年にはフランスも広州湾一帯を、イギリスも九龍半島・威海衛を租借。
- フランスの思惑…フランスはロシアとドイツの緊張緩和は自国にとっても安全だと考え、さらに1892年にロシアと秘密同盟（露仏同盟）を結んでおり、その実行のためロシアと協力した。
露仏同盟 - Wikipedia
- イギリスの思惑…ロシアとドイツはイギリスにも共同行動を提案したが、世論を理由に干渉を拒否し、アメリカもまた、日本に好意的だったが局外中立を崩さなかった。
＊一方清国に1898年1月長江流域からビルマへの鉄道敷設と長江流域を他国に割譲しないことを確認し、香港対岸の新界を租借させている。また清国内で税関業務に関わるイギリス人達が租借地を通じた密貿易で清の財政が傾くことを懸念し、アメリカ合衆国に働きかけて門戸開放宣言を発表させたとも。
- 日本の思惑…首相伊藤博文は列国会議開催による処理を提案したが、外務大臣陸奥宗光は会議によってさらなる干渉を招く恐れを主張し、イギリス、アメリカ、イタリアなど他の列強の協力で勧告を牽制し、撤回させようと目論んだ。しかし、英米が局外中立を宣言したため、5月4日、日本はやむなく勧告を受諾。当時からこれは露・独・仏からの外圧に負けたことであり、この三国干渉を読めなかった陸奥宗光の失策であるという批判が存在するが、これは最近の研究で否定されている。これは、陸奥宗光の回顧録の研究によるものである。この研究によると、陸奥はロシアからの外圧をあらかじめ読んでおり、それを織り込み済みの上で敢えて下関条約で遼東半島を清に要求しているのである（ただし、陸奥は三国干渉の黒幕をロシアと読んでいたが、実際にはドイツ皇帝のヴィルヘルム2世だった）これは、イギリスと長くグレートゲームを戦っていたロシアは不凍港を中央ヨーロッパに求めることを諦め、アジアに注目している。そんな折にアジアで清国と日本が戦争をしたら、その結果に対して必ずなんらかの形で口出しをしてくるはずだと予見していたのである。当時の日本は明治維新から続く国家の近代化で国力を付けつつあるとはいえ、まだまだ西欧列強と真正面から戦う段階にはなく、一刻も早くそのための国防力の充実が必要だった。そのため、この三国干渉によるロシアを含む列強からの外圧を利用し、遼東半島を平和的に返還することで賠償金をさらに上回る利益を得て富国強兵政策を進める資金としたのである。これは陸奥宗光の回顧録の研究ではっきりと明かされているが、これを知らない教育者も多く、それが「陸奥と伊藤（博文）が欲張って遼東半島まで清から奪ったから三国干渉を招いた」という誤解につながっている。ちなみにこの時、日本は清との間に新たに還付条約を結んで代償に3000万両（約4500万円。現在のレートで換算するとおよそ8000億円ほど）を獲得し、これを富国強兵の資金の足しにしたのである。しかしながら、陸奥と伊藤は三国干渉の受け入れを批判する自由民権派が言う世論を黙らせるために敢えて批判を受け入れた。日清戦争の開戦2ヶ月前には自由民権運動を主導する板垣退助率いる野党の衆議院から現在でいうところの内閣不信任案が出されていた。当時の自由民権派は民力休養（減税）と対外強硬策動議が盛んに出しており、敢えて三国干渉を受け入れたことやそれを資金源にした更なる富国強兵策があったことを自由民権派には明かしていない。それは、前述のような対外強硬策を煽る自由民権派から更なる強硬策であるロシアやドイツとも一戦構えよ！という意見を敢えて批判を受け入れることで封じ込めるためである。そしてその後、日本政府は目論見通り『臥薪嘗胆』をスローガンに国民反発を対ロシア敵対心に振り向けて六六艦隊計画をはじめとする（日露戦争に備えた）軍拡に着手する。
＊朝鮮ではこの干渉の結果、日本の軍事的・政治的権威が失墜する一方、閔妃など親露派が台頭。
徳富蘇峰が「自由民権」から「国民的膨張」に「変節」したきっかけとされる。
- ロシアの思惑…サンクトペテルブルクにはイギリス・フランス・ドイツの資本が押し寄せ、そこで防戦を強いられていた。その一方で極東進出のために不凍港が必要であり、南下政策を取り満州における権益拡大をはかっていた。だから遼東半島を日本に奪われることで南満州の海への出口を失うことを恐れ、日本の満州進出阻止を目論んだのである。当初、日本が朝鮮の独立を尊重するならば、遼東半島は日本に割譲されてもよいと考えたが、セルゲイ・ヴィッテの登場により極東に艦隊を派遣するなど干渉に乗り出した。それで同じく清の分割に関心をもつイギリス、フランス、ドイツの3国に提唱し、仏・独の賛成を得て3国による勧告を行った。そして総理大臣の李鴻章へ50万ルーブル、副総理の張蔭桓へ25万ルーブルの賄賂を与え、1896年に秘密協定である李鴻章－ロバノフ協定を結び、1898年、遼東半島南端に東アジアにおける第2の不凍港となる旅順と大連の租借に成功する。さらには万里の長城以北と満州に勢力圏を拡大し、極東への野心を現実化していった。
いずれにせよこの時期より（国家間の競争が全てとなる）総力戦体制時代（1910年代後半〜1970年代）が始まったとされています。
大英帝国の立場をアメリカ合衆国が、帝政ロシアの立場をソ連が継承した冷戦時代…まず真っ先に両者の体質の違いが現れたのはコンピューター開発競争の世界においてだったとも。
19世紀、大英帝国とロシア帝国はユーラシア大陸全体を舞台にGreat Ganmeを繰り広げました。しかし不思議と伝え聞くのは大英帝国の業績ばかり。その原因は皇帝と宮廷貴族を頂点に戴くロシア官僚主義の秘密主義にありました。
そして情報共有を多面展開の原動力としていく「アングロ・サクソン流」は冷戦体制下の1960年代以降、共産圏に対してコンピューター開発競争とネットワーク普及競争の二つの側面でさらなる圧倒的格差を見せつけていくことになるのです。
あれ、そうすると最後に勝ったのは誰という事になるんでしょう？ そして日本の立場はどうなった？
