「縁日のタコ焼きにはタコが入ってない（テキ屋は匂いだけつけて本物を入れない事でより稼ぎを大きくする）」といいます。
同じく「縁日的」といわれた「パチものガンプラ」を思い出させるエピソード。要するに「お客さんは雰囲気を味わいにきてるだけなので、実際のクオリティにはこだわらない」なるニヒリズムがその背景にあったりする様です。
＊そもそも、こうした粗雑さは「国家間の国際競争が世界を動かした」総力戦体制時代（1910年代後半〜1970年代）に否が応でも付きまとってきた。それが1980年代に入ると「商業至上主義時代（1960年代〜1990年代）」特有の解像度急増の煽りを受けて急速に衰退していく。
ロシア革命（1917年）をレーニン率いるボルシェビキが乗っ取り「民主集中制」を確立していく過程がまさにこれ。それが20世紀を「共産主義の世紀」としたのでした。
実は共産主義こそ純粋な意味における国民国家の体現、すなわち後進国が「健全な資本主義的発展がもたらす健全な市民社会と文化の発展」なる要素を切り捨ててまで「国家間の国際競争」に取り組んだケースワークというべきなのかもしれません。それは「共産主義瘡蓋（かさぶた）論」の論拠であり「領主が領土や領民を全人格的に代表する農本主義的伝統」がそのまま資本主義的発展に移行しようとすると、必ず新興産業階層の台頭が阻害されてしまう歴史的課題に対する回答と考えるべきかもしれないのです（棒読み）。
＊英国のジェントルマン階層も日本の武家も「商業活動への直接参加」を禁じられていた。前者は後者と異なり土地の私有を認められていたが、それは「地主」と「土地経営者」の分離が早期より進められていたからだったし、後者も割と農家や商家との政略結婚を通じて割と「原則論の無効化」に成功したりしている。それはそれとして「伝統的支配階層が新興商業階層の台頭を阻害しない」政経分離の建前はあくまで尊重されたのであり、こういう部分が帝政ロシアや（ハスプブルグ家の統治下にあった）東欧やオスマン帝国は駄目駄目だったのである。主権国家成立史の観点から見ても「在地有力者の豪族化」は全く望ましいものではなかった。
＊ただまぁ日本における「自由民権運動を通じて政治意識に目覚めた江戸時代の株仲間（全国規模の富農・富商ネットワーク）の末裔が、立憲政友会の「我田引鉄」政策に懐柔されて男子普通選挙実現にこぎつけていく歴史的プロセス」については（それが「自民党一党支配」の大源流であるという意識も手伝って）日本人の間ですら「（それが女子参政権容認に結びつかなかったという点において）先進性というより後進性の象徴」と考える向きが大多数を占める。英国においても「女性の政治参加は保守党を有利にするばかり」という認識から自由党や労働党が女性への参政権付与に抵抗し続けた（党利を優先する）複雑回帰な具改正民主主義の歴史が存在するのだが、日本においてそのエピソードが語られる事はまずない。
二月革命によって成立した臨時政府は3月6日、同盟国との協定を維持して戦争を継続する姿勢を示した声明を発表。この声明は連合国側からは歓迎されたが、ペトログラード・ソヴィエトが3月14日に「全世界の諸国民へ」と題して発表した声明は「われわれは、自己の支配階級の侵略政策にすべての手段をもって対抗するであろう。そしてわれわれは、ヨーロッパの諸国民に、平和のための断乎たる協同行動を呼びかける」「ロシア人民がツァーリの専制権力を打倒したように、諸君の反専制的体制のクビキを投げすてよ」という内容で臨時政府の姿勢と食い違っていた。
- ソヴィエトの圧力により、臨時政府は3月28日にあらためて以下の内容の「戦争目的についての声明」（3.27声明）を発表。「自由ロシアの目的は、他民族を支配することでもなく、彼らからその民族的な財産を奪取することでもなく、外国領土の暴力的奪取でもない。それは、諸民族の自決を基礎とした確固たる平和をうちたてることである。……この原則は、わが同盟国に対して負っている義務を完全に遵守しつつ……臨時政府の外交政策の基礎とされるであろう」
- ソヴィエトはこの臨時政府の声明を歓迎し、さらにこの声明を連合国政府に正式に通知するよう圧力をかけた。ミリュコフ外相は4月18日にこの声明を発送したが、それに「ミリュコフ覚書」を付し、その中で「遂行された革命が、共通の同盟した闘争におけるロシアの役割の弱化を招来する、と考える理由はいささかもない。全く逆に……決定的勝利まで世界戦争を遂行しようという全国民的志向は、強まっただけである」と解説した事から、新聞でその内容が報道されると労働者や兵士の激しい抗議デモ（四月危機）を引き起こす。ミリュコフ外相とグチコフ陸海相はこれを契機に辞任を余儀なくされた。
一方、弾圧による弱体化で二月革命において存在感が示せなかったボルシェビキにとっては、こうした革命の迷走そのものが大躍進の最初の契機となったのである。
- 3月12日に中央委員のカーメネフとスターリンが流刑地からペトログラードに帰還すると、ボリシェヴィキの政策は臨時政府に対する条件付き支持・戦争継続の容認へと変化。機関紙『プラウダ』には「臨時政府が旧体制の残滓と実際に闘う限り、それに対して革命的プロレタリアートの断乎たる支持が保証される」「軍隊と軍隊とが対峙しているときに、武器をしまって家路につくよう一方に提案するのは、最もばかげた政策であろう。……われわれは、銃弾には銃弾を、砲弾には砲弾をもって、自己の持場を固守するであろう」などといった論説が掲載される。
- これに対し、4月3日に亡命地から帰国したレーニンは、「現在の革命におけるプロレタリアートの任務について」と題したテーゼ（四月テーゼ）を発表して政策転換を訴える。その内容は、臨時政府をブルジョワ政府と見なし、いっさい支持しないこと、「祖国防衛」を拒否すること、全権力のソヴィエトへの移行を宣伝することなどで「ミリュコフ覚書」が引き起こした四月危機の影響もあり、この四月テーゼは4月24日から29日にかけて開かれたボリシェヴィキの党全国協議会で受け入れられ、党の公式見解となった。
一方、第一次連立政府で陸海相となったケレンスキーは、同盟諸国からの要求に応え、前線において大攻勢を仕掛ける。将軍たちは攻勢に伴う愛国主義的熱狂によって兵士たちの不満を抑えようとした。しかし6月18日に始まった攻勢はドイツからの反攻に遭って数日で頓挫。攻勢が行き詰まると兵士たちのあいだで政府に対する不信感がさらに強まった。
- 7月3日、ペトログラードの第一機関銃連隊は、ソヴィエトの中央執行委員会に全権力を掌握するよう求めるための武装デモを行うことを決定した。他の部隊や工場労働者も呼応し、その日のうちに武装デモが始まった（七月事件）。しかしソヴィエトの中央執行委員会はデモ隊の要求を拒否した。
- 7月4日になるとデモの規模はさらに拡大したが、政府とソヴィエト中央を支持する部隊が前線からペトログラードに到着し、力関係が逆転した。武装デモは失敗に終わった。
- デモを扇動したのはアナーキストであり、ボリシェヴィキは当初の段階ではデモを抑える姿勢をとっていたが、抑えきれないまま始まってしまったデモを支持する以外なくなり、それが失敗に終わると一切がボリシェヴィキの扇動によるものと見なされ、激しい弾圧を受けることになった。トロツキーやカーメネフは逮捕され、レーニンやジノヴィエフは地下に潜る。デモに参加した部隊は武装解除され、兵士たちは前線へ送られた。
- レーニンは、この7月事件により二月革命以来の二重権力状況は終わり、権力は決定的に反革命派へと移行した、と評価し、四月テーゼの「全権力をソヴィエトへ」というスローガンを放棄することを呼びかけた。このスローガンは権力の平和的移行を意味するものだったため、その放棄とは実質的には武装蜂起による権力奪取を意味した。ボリシェヴィキは7月末から8月はじめにかけて開かれた第六回党大会でレーニンの呼びかけに基づく決議を採択。
- 第一次連立内閣は7月8日にリヴォフ首相が辞任したことで終わり、同月24日にケレンスキーを首相とする第二次連立内閣が成立した。この連立内閣は社会革命党とメンシェヴィキから多くの閣僚が選出され、カデットからの閣僚は4名にすぎないなど、社会主義者が主導権を握る構成となったがケレンスキー内閣の政策はリヴォフ内閣とほとんど変わったところのないものだった。攻勢の失敗により保守派の支持を失い、7月事件後の弾圧により革命派からも支持されなくなったため、臨時政府の支持基盤はきわめて弱いものとなってしまう。
- 7月18日に軍の最高総司令官に任命されたラーヴル・コルニーロフは、二月革命以後に獲得された兵士の権利を制限し「有害分子」を追放することなどを政府に要求して保守派の支持を集めた。保守派の支持を得ようとしていたケレンスキーもコルニーロフの要求をすべて受け入れることはできず、両者は対立することになった。
- 8月24日、コルニーロフはクルイモフ将軍に対し、ペトログラードへ進撃して革命派の労働者や兵士を武装解除し、ソヴィエトを解散させることを命じた。翌日には政府に対して全権力の移譲を要求した。
- カデットの閣僚はコルニーロフに連帯して辞任し、軍の各方面軍の総司令官もコルニーロフを支持した。ケレンスキーはソヴィエトに対して無条件支持を要請。8月28日、ソヴィエトはこれに応じて対反革命人民闘争委員会をつくった。弾圧を受けてきたボリシェヴィキも委員会に参加してコルニーロフと闘う姿勢を示す。
- ペトログラードに接近した反乱軍の兵士たちは、ソヴィエトを支持する労働者や兵士の説得を受け、将校の命令に従わなくなった。反乱軍は一発の銃弾も撃つことなく解体し、コルニーロフの反乱は失敗に終わる。クルイモフは自殺し、コルニーロフは9月1日に逮捕された。
カデットの閣僚が辞任して第二次連立内閣が崩壊したため、ケレンスキーは9月1日に5人からなる執政府を暫定的に作り、正式な連立内閣の成立を目指した。ソヴィエトは9月14日から22日にかけて「民主主義会議」を開いて権力の問題を討議し、有産階級代表との連立政府をつくること、コルニーロフ反乱に加担した分子を排除すること、カデットを排除すること、という三点を決議した。しかし有産階級代表との連立政府とは実質的にはカデットとの連立政府だったため、この三つの決議は互いに矛盾していた。9月25日に成立した第三次連立政府は結局はカデットも含むものになった。
- ソヴィエト内部ではコルニーロフの反乱以後ボリシェヴィキへの支持が急速に高まった。8月末から9月にかけ、ペトログラードとモスクワのソヴィエトでボリシェヴィキ提出の決議が採択され、ボリシェヴィキ中心の執行部が選出された。これを受け、レーニンは武装蜂起による権力奪取をボリシェヴィキの中央委員会に提起。中央委員会は10月10日に武装蜂起の方針を決定し、10月16日の拡大中央委員会会議でも再確認した。
- 一方、ペトログラード・ソヴィエトは10月12日に軍事革命委員会を設置した。これは元々はペトログラードの防衛を目的としてメンシェヴィキが提案したものだったが、武装蜂起のための機関を必要としていたボリシェヴィキも賛成。トロツキーは「われわれは、権力奪取のための司令部を準備している、と言われている。われわれはこのことを隠しはしない」と演説し、あからさまに武装蜂起の方針を認めた。メンシェヴィキは軍事革命委員会への参加を拒否し、委員会の構成メンバーはボリシェヴィキ48名、社会革命党左派14名、アナーキスト4名となった。
- 前後して軍の各部隊が次々にペトログラード・ソヴィエトに対する支持を表明し、臨時政府ではなくソヴィエトの指示に従うことを決めた。10月24日、臨時政府は最後の反撃を試み、忠実な部隊によってボリシェヴィキの新聞『ラボーチー・プーチ』『ソルダート』の印刷所を占拠したが、軍事革命委員会はこれを引き金として武力行動を開始。ペトログラードの要所を制圧し、10月25日に「臨時政府は打倒された。国家権力は、ペトログラード労兵ソヴィエトの機関であり、ペトログラードのプロレタリアートと守備軍の先頭に立っている、軍事革命委員会に移った」と宣言した。
- このとき臨時政府側には冬宮が残されるばかりとなっていたが、情勢の不利を悟ったケレンスキーは25日早朝に冬宮から脱出しており、残された臨時政府の閣僚たちはコサックや士官学校生、女性部隊といった残存兵力とともに立てこもりながら無意味な議論を続けるばかりだった。やがてボリシェヴィキ側の攻勢が始まり、冬宮は26日未明に占領される。
- こうした蜂起と並行して第二回全国労働者・兵士代表ソヴィエト大会が開かれた。この大会においては社会革命党右派やメンシェヴィキが蜂起に反対し退席していたため、残った社会革命党中央派・左派に対してボリシェヴィキは多数派を占めていた。冬宮占領を待ち、大会は権力のソヴィエトへの移行を宣言した。さらに27日、大会は全交戦国に無併合・無賠償の講和を提案する「平和に関する布告」、地主からの土地の没収を宣言する「土地に関する布告」を採択し、新しい政府としてレーニンを議長とする「人民委員会議」を設立した。
冬宮から逃亡したケレンスキーは、プスコフで騎兵第三軍団長クラスノフの協力をとりつけ、その軍によって10月27日にペトログラードへの反攻を開始。ペトログラード市内でも社会革命党やメンシェヴィキを中心に「祖国と革命救済委員会」がつくられ、10月29日に士官学校生らが反乱を開始した。しかし反乱はその日のうちに鎮圧され、ケレンスキー・クラスノフ軍も翌日の戦闘で敗れた。
＊こうしてローザ・ルクセンブルクが「プロレタリアート独裁からプロレタリアートへの独裁へ」と揶揄した歴史的展開が現出する事になったのだった。吃驚するほど「フランス革命において、戦争を始めたジロンド派が政治的経済的混乱のせいで失脚し、事態収拾の為にジャコバン派の恐怖政治が全権を掌握していったプロセス」や「世界恐慌（1929年）が引き起こした政治家と財界人に対する失望がナチス・ドイツや大日本帝国の軍国化に結びついていく歴史」に似た展開とも。
「民主主義的中央集権制」の原則は、1906年4月に開かれたロシア社会民主労働党の統合大会で初めて党の組織原則として採択された。
- これに先立つ1905年11月、メンシェヴィキの協議会が「党の組織について」という決議を採択した。「ロシア社会民主労働党は民主主義的中央集権制の原則にしたがって組織されなければならない」とした上で、その内容として、党の機関は選挙によって構成されること（選挙制）、更迭されうること（更迭制）、その活動を定期的および随時に報告しなければならないこと（報告義務制）などを挙げたものだった。
- 1905年12月に開かれたボリシェヴィキの協議会で採択された決議「党の再組織について」もほぼ同じ内容の民主主義的中央集権制を「争いの余地なきもの」と認めた。統合大会はこれらの動きを受けて党規約を改正し、民主主義的中央集権制を採用した。
- 統合大会ではメンシェヴィキが多数派だったため、採択された決議もメンシェヴィキの主張に沿ったものが多かった。そのためボリシェヴィキは大会の決定を繰り返し批判した。メンシェヴィキが支配する党中央委員会は、その批判を規制するため、党の新聞雑誌や集会での批判は自由だが大衆的な政治集会で大会の決定に反する煽動や大会の決定に矛盾する行動の呼びかけを行ってはならない、という決議を採択した。レーニンは「批判の自由と行動の統一」という論文でこの決議を批判し、批判の自由は党の集会でも大衆集会でも完全に認められるべきだが行動の統一を破る呼びかけは党の集会でも大衆集会でも認められるべきではない、という見解を示した。
＊レーニンはあくまで「思想家」ではない。時局に迎合する形で最善の政治的成果を引き出そうとする冷徹な政治家なのであった。「マルクス＝レーニン主義」の胡散臭さは、何よりもまず「思想家」マルクスと「政治家」レーニンを一緒くたに扱おうとする態度に起源を有し、当時の判断を自然科学として普遍的法則化しようとした「科学的マルクス主義」においてその頂点を極める。十月革命後、内戦が激しくなると民主主義的中央集権制の原則は修正され、民主主義的要素が後退して軍事的規律が支配するようになっていった。
- 1920年に開かれたコミンテルン第二回大会は「プロレタリア革命における共産党の役割に関するテーゼ」を採択し、その中で「民主主義的中央集権制の基礎的原則は、党の上級団体が下級団体によって選挙され、党の上級団体の指令一切が絶対的に、かつ必然的に下級団体を拘束し、大会と大会との間の期間、一切の指導的な党の同志が一般にかつ無条件にその権威を認める、強い党の中心が存在すべきことである」と規定した。軍隊的な上意下達に基づいた党規律を民主主義的要素よりも優先し強調したこのような民主主義的中央集権制がコミンテルンを通じて各国の共産党に広がっていった。
- さらに1921年の第10回党大会で採択された決議「党の統一について」は党内において分派を形成することを禁止した。それでも1920年代には党内にトロツキー派やブハーリン派などの反対派が存在したが、スターリン派によって一掃され、1930年代の大粛清において次々に処刑されていく。以降、共産党は指導部に対する批判をいっさい許さない組織へと変わった。このスターリン時代の党組織原則を民主主義的中央集権主義と区別して一枚岩主義と呼ぶ見解もある。
しかし共産党自身は自らの組織原則を民主主義的中央集権制と呼びつづける。
- 1934年に改正された党規約第18条も「党の組織構成の指導的原理は民主主義的中央集権制」と規定しており、その内容として以下の四つの項目が挙げられている。(1) 党の上から下までのすべての指導機関の選挙制 (2) 党組織にたいする党機関の定期的報告制 (3) 厳格な党規律、ならびに多数者への少数者の服従 (4) 下級機関および全党員にとっての上級機関の決定の無条件的な拘束性。
- 1977年に採択されたソ連憲法もまた国家の原則として民主主義的中央集権制を採用。第3条で「ソビエト国家の組織と活動は、民主主義的中央集権制の原則、すなわち、下から上までのすべての国家権力機関は選挙によって構成され、これらの機関は人民に対して報告義務を負い、上級機関の決定は下級機関にとって拘束力をもつという原則、にしたがってうち立てられる」とした。
＊その発生の経緯上「国民国家」の本質が「究極的には国民と国内資産の全てを最後まで動員し尽くす為の総力戦体制」である事実は動かない。そしてこの側面において共産主義は（議会制民主主義や資本主義や市民文化などの別種の発展を許さないほど）徹底して「国民国家」であり続けてきたともいえる。
フォイエルバッハからカール・マルクスが継承した「人間解放論」が完全に何処かにいってしまいました。 そして時はブレジネフ書記長（任期1964年〜1982年）時代の「誰もが平等に貧しければ意外と我慢出来る」ユーフォリア的時代を経て、ソ連解体に向かう訳です。
＊ちなみに1970年代に至るまでの間に「科学的マルクス主義による拘束」はすっかり形骸化してしまっておりソ連は「ナポレオンのロシア遠征（1812年）やナチス侵攻に対する大祖国戦争（1941年〜1945年）」を共に戦い抜いた同胞」という観点からしか国民統合が不可能な段階に陥っていた。そしてソ連解体後は（帝政ロシア時代から継承されてきた）伝統的国家主義が完全破綻しナショナリズム（民族主義）台頭という展開を迎える事になる。
それ以降の「多様化が容認される時代」の前夜となった1980年代において、最も重要な変化は「解像度の高まりに伴う粗雑さの追放」であったというべきなのかも。当時「距離のパトス（Pathos der Distanz）」問題が「バブル期を特徴付ける想像を絶する蕩尽」や「海外高級ブランド商品に対する憧憬心の高まり」といった即物的（唯物論的）な方向に流れたのもまた「日本文化の後進性」と結びつけて語られる事が多かったりします。そしてこの傾向は現代社会にまでしっかり、継承されちゃってる？
